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国土交通省告示第1113号 その5

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第5 基礎ぐいの許容支持力を定める方法は、基礎ぐいの種類に応じて、次の各号に定めるところによるものとする。


1

支持ぐいの許容支持力は、打込みぐい、セメントミルク工法による埋込みぐい又はアースドリル工法、リバースサーキュレーション工法若しくはオールケーシング工法による場所打ちコンクリートぐい(以下「アースドリル工法等による場所打ちぐい」という。)の場合にあっては、次の表の(1)項又は(2)項の式(基礎ぐいの周囲の地盤に軟弱な粘土質地盤、軟弱な粘土質地盤の上部にある砂質地盤又は地震時に液状化するおそれのある地盤が含まれる場合にあっては(2)項の式)、その他の基礎ぐいの場合にあっては、次の表の(1)項の式(基礎ぐいの周囲の地盤に軟弱な粘土質地盤、軟弱な粘土質地盤の上部にある砂質地盤又は地震時に液状化するおそれのある地盤が含まれない場合に限る。)によりそれぞれ計算した地盤の許容支持力又はくい体の許容耐力のうちいずれか小さい数値とすること。ただし、同表の(1)項の長期に生ずる力に対する地盤の許容支持力は、同表の(1)項の短期に生ずる力に対する地盤の許容支持力の数値未満の数値で、かつ、限界沈下量(載荷試験からくい頭荷重の載荷によって生ずるくい頭沈下量を求め、くい体及び建築物又は建築物の部分に有害な損傷、変形及び沈下が生じないと認められる場合におけるくい頭沈下量をいう。以下同じ。)に対応したくい頭荷重の数値とすることができる。

  長期に生ずる力に対する地盤の許容支持力 短期に生ずる力に対する地盤の許容支持力
(1)
(2)

この表において、Ra、Ru、qp、Ap及び RF は、それぞれ次の数値を表すものとする。

Ra 地盤の許容支持力 単位 kN
Ru 載荷試験による極限支持力 単位 kN
qp 基礎ぐいの先端の地盤の許容応力度(次の表の上欄に掲げる基礎ぐいにあっては下欄の当核各項に掲げる式により計算した数値とする。)
基礎ぐいの種類 基礎ぐいの先端の地盤の許容応力度
打込みぐい
セメントミルク工法
による埋込みぐい
アースドリル工法等
による場所打ちぐい
この表において、は、基礎ぐいの先端付近の地盤の標準貫入試験による打撃回数の平均値(60を超えるときは60とする。)(単位 回)を表すものとする。
単位 kN/m2
Ap 基礎ぐいの先端の有効断面積 単位 m2
RF  次の式により計算した基礎ぐいとその周囲の地盤(地震時に液状化するおそれのある地盤を除き、軟弱な粘土質地盤又は軟弱な粘土質地盤の上部にある砂質地盤にあっては、建築物の自重による沈下その他の地盤の変形等を考慮して建築物又は建築物の部分に有害な損傷、変形及び沈下が生じないことを確かめたものに限る。以下この表において同じ。)との摩擦力


それぞれ次の数値を表すものとする。
基礎ぐいの周囲の地盤のうち砂質地盤の標準貫入試験による打撃回数(30を超えるときは30とする。)の平均値 単位 回
Ls 基礎ぐいがその周囲の地盤のうち砂質地盤に接する長さの合計 単位 m
基礎ぐいの周囲の地盤のうち粘土質地盤の一軸圧縮強度(200を超えるときは200とする。)の平均値 単位 kN/m2
Lc 基礎ぐいがその周囲の地盤のうち粘土質地盤に接する長さの合計 単位 m
φ 基礎ぐいの周囲の長さ 単位 m
単位 kN

2

摩擦ぐいの許容支持力は、打込みぐい、セメントミルク工法による埋込みぐい又はアースドリル工法等による場所打ちぐいの場合にあっては、次の表の(1)項又は(2)項の式(基礎ぐいの周囲の地盤に軟弱な粘土質地盤、軟弱な粘土質地盤の上部にある砂質地盤又は地震時に液状化するおそれのある地盤が含まれる場合に合っては(2)項の式)、その他の基礎ぐいの場合にあっては、次の表の(1)項の式(基礎ぐいの周囲の地盤に軟弱な粘土質地盤、軟弱な粘土質地盤の上部にある砂質地盤又は地震時に液状化するおそれのある地盤が含まれない場合に限る。)によりそれぞれ計算した基礎ぐいとその周囲の地盤との摩擦力又はくい体の許容耐力のうちいずれか小さい数値をすること。ただし、同表の(1)項の長期に生ずる力に対する基礎ぐいとその周囲の地盤との摩擦力は、同表の(1)項の短期に生ずる力に対する基礎ぐいとその周囲の地盤との摩擦力の数値未満の数値で、かつ、限界沈下量に対応したくい頭荷重の数値とすることができる。


  長期に生ずる力に対する基礎ぐいと
その周囲の地盤との摩擦力
短期に生ずる力に対する基礎ぐいと
その周囲の地盤との摩擦力
(1)
(2)

この表において、Raは、基礎ぐいとその周囲の地盤との摩擦力(単位 kN)を、Ru及びRFは、それぞれ前号に掲げる数値を表すものとする。


3

基礎ぐいの引抜き方向の許容支持力は、打込みぐい、セメントミルク工法による埋込みぐい又はアースドリル工法等による場所打ちぐいの場合にあっては、次の表の(1)項又は(2)項の式(基礎ぐいの周囲の地盤に軟弱な粘土質地盤、軟弱な粘土質地盤の上部にある砂質地盤又は地震時に液状化するおそれのある地盤が含まれる場合にあっては(2)項の式)、その他の基礎ぐいの場合にあっては、次の表の(1)項の式(基礎ぐいの周囲の地盤に軟弱な粘土質地盤、軟弱な粘土質地盤の上部にある砂質地盤又は地震時に液状化するおそれのある地盤が含まれない場合に限る。)によりそれぞれ計算した地盤の引抜き方向の許容支持力又はくい体の許容耐力のうちいずれか小さい数値とすること。

  長期に生ずる力に対する
地盤の引抜き方向の許容支持力
短期に生ずる力に対する
地盤の引抜き方向の許容支持力
(1)
(2)

この表において、tRa、tRu、RF及びWpは、それぞれ次の数値を表すものとする。

tRa 地盤の引抜き方向の許容支持力 単位 kN
tRu 引抜き試験により求めた極限引抜き抵抗力 単位 kN
RF 第1号に掲げるRF 単位 kN
Wp 基礎ぐいの有効自重
(基礎ぐいの自重より実況によって求めた浮力を減じた数値をいう。)
単位 kN

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