プレキャスト擁壁にコンクリートブロックを使用した擁壁工。逆Ｔ字擁壁・Ｌ型擁壁・ＲＣ擁壁等。全国ゴールコン協会

場所打ちコンクリートぐいに用いるコンクリートの許容応力度は、くい体の打設の方法に応じて次の表の数値によらなければならない。この場合において、建築基準法施行令（以下「令」をいう。）第７４条第１項第２号に規定する設計基準強度（以下第８において単に「設計基準強度」という。）は18N/mm²以上としなければならない。

くい体の 打設の方法		長期に生ずる力に対する許容応力度 （単位　N／mm2）			短期に生ずる力に 対する許容応力度 （単位　N／mm2）
		圧縮	せん断	付着	圧縮	せん断	付着
(1)	掘削時に水若しくは泥水を使用しない方法によって打設する場合又は強度、寸法及び形状をくい体の打設の状況を考慮した強度試験により確認できる場合				長期に生ずる力に対する圧縮の許容応力度の数値の２倍とする。	長期に生ずる力に対するせん断又は付着の許容応力度のそれぞれの数値の1.5倍とする。
(2)	(1)以外の場合

この表において、Fは、設計基準強度（単位　N/mm²）を表すものとする。

遠心力鉄筋コンクリートくい及び振動詰め鉄筋コンクリートくいに用いるコンクリートの許容応力度は、次の表の数値によらなければならない。この場合において、設計基準強度は24N/mm²以上としなければならない。

長期に生ずる力に対する許容応力度 （単位　N／mm2）			短期に生ずる力に対する許容応力度 （単位　N／mm2）
圧縮	せん断	付着	圧縮	せん断	付着
			長期に生ずる力に対する圧縮の許容応力度の数値の2倍とする。	長期に生ずる力に対するせん断又は付着の許容応力度のそれぞれの数値の１.5倍とする。

この表において、Fは、設計基準強度（単位　N/mm²）を表すものとする。

外殻鋼管付きコンクリートくいに用いるコンクリートの圧縮の許容応力度は、次の表の数値によらなければならない。この場合において、設計基準強度は80N/mm²以上としなければならない。

長期に生ずる力に対する圧縮の許容応力度 （単位　N/mm2）	短期に生ずる力に対する圧縮の許容応力度 （単位　N/mm2）
	長期に生ずる力に対する圧縮の許容応力度の数値の2倍とする。

この表において、Fは、設計基準強度（単位　N/mm²）を表すものとする。

プレストレストコンクリートくいに用いるコンクリートの許容応力度は、次の表の数値によらなければならない。この場合において、設計基準強度は50N/mm2としなければならない。

長期に生ずる力に対する許容応力度 （単位　N／ｍ2）			短期に生ずる力に対する許容応力度 （単位　N／ｍ2）
圧縮	曲げ引張り	斜め引張り	圧縮	曲げ引張り	斜め引張り
			長期に生ずる力に対する圧縮又は曲げ引張りの許容応力度のそれぞれの数値の２倍とする。		長期に生ずる力に対する斜め引張りの許容応力度の数値の１.5倍とする。

この表において、F及びσ_eは、それぞれ次の数値を表すものとする。

F	設計基準強度	単位　N/mm2
σe	有効プレストレス量	単位　N/mm2

遠心力高強度プレストレストコンクリートくい又はこれに類するくい体に用いるコンクリートの設計基準強度は、有効プレストレス量が4、8又は10のものについてはそれぞれ次の表１に掲げる数値によるものとし、くい体の許容応力度は当該有効プレストレス量に応じてそれぞれ次の表２に掲げる数値によらなければならない。

表１

有効プレストレス量（単位　N/m2）	設計基準強度（単位　N/mm2）
4	80以上
8	85以上
10

表２

有効プレス トレス量	長期に生ずる力に対する許容応力度 （単位　N/mm2）			短期に生ずる力に対する許容応力度 （単位　N/mm2）
	圧縮	曲げ引張り	斜め引張り	圧縮	曲げ引張り	斜め引張り
4	20	1.0	1.2	40.0	2.0	1.8
8	24	2.0		42.5	4.0
10	24	2.5		42.5	5.0

前各号に定めるもののほか、くい体に用いるコンクリートの許容応力度は、次の表の数値によらなければならない。ただし、適用するくい体の構造方法、施工方法及び許容応力度の種類ごとに、くい体を用いた試験により構造耐力上支障がないと認められる場合にあっては、許容応力度の数値を当該試験結果により求めた許容応力度の数値とすることができる。

長期に生ずる力に対する許容応力度 （単位　N／mm2）			短期に生ずる力に対する許容応力度 （単位　N／mm2）
圧縮	せん断	付着	圧縮	せん断	付着
			長期に生ずる力に対する圧縮の許容応力度の数値の2倍とする。	長期に生ずる力に対するせん断又は付着の許容応力度のそれぞれの数値の１.5倍とする。

この表において、Fは、設計基準強度（単位　N/mm²）を表すものとする。

くい体又は地盤アンカー体に用いる緊張材の許容応力度は、昭和58年建設省告示第1320号第18の規定を準用しなければならない。

くい体又は地盤アンカー体に用いる鋼材等の許容応力度は、令第90条に定めるところによらなければならない。ただし、鋼管ぐいにあっては、腐食しろを除いたくい体の肉厚をくい体の半径で除した数値が0.08以下の場合においては、圧縮及び曲げに対する許容応力度に対して、次に揚げる式によって計算した低減係数を乗じるものとする。

この式において、Rc、t、c及びrは、それぞれ次の数値を表すものとする。

Rc	低減係数
t	くい体の肉厚	単位　mm
c	腐食しろ（有効な防食措置を行う場合を除き、１以上とする。）	単位　mm
r	くい体の半径	単位　mm

２　くい体に継手を設ける場合にあっては、くい体に用いる材料の長期に生ずる力に対する圧縮の許容応力度は、継手部分の耐力、剛性及び靭性に応じて低減させなければならない。ただし、溶接継手（鋼管ぐいとする場合にあっては、日本工業規格A5525（鋼管ぐい）-1994に適合するものに限る。）又はこれと同等以上の耐力、剛性及び靭性を有する継手を用いる場合にあっては、この限りでない。